ご案内
これから順を追って、本当にいい家を手に入れるための方法を伝授していきますが、その前に、「いい家がほしい」と願うみなさんに、知っておいていただきたいことがあります。
建物のトラブルがなくならないのはなぜか、という問題です。
これから、建築業界の体質や建築行政のシステム不備に関することなどをお話ししていきます。
「いい家」を手に入れることが簡単ではないからこそ、その対極にある「悪い家」「危険な家」が生まれる問題の本質を理解しておくことが大切だと思うのです。
知る″ことで、家づくりにおけるさまざまな場面で危機管理意識や問題意識が生まれ、簡単に業者の言いなりになったり、わからないまま契約してしまったりという無知の恐怖″を避けることができるはずです。
一級建築士が構造計算書を偽装するという衝撃的な事件は、計算書の改ざんなどあり得ないことを前提に行われる自治体・確認検査機関のチェック機能の実態や、構造計算をコンピューターソフトに頼り切っている現状の危うさを浮き彫りにしました。
それと同時に、建物の耐震強度だけではなく、建築業界のあり方そのものに対する不信、不安、疑念を高めることとなりました。
事態を重く見た国土交通省は、現在、住生活基本法の施行や建築基準法および関連法の見直しを急ピッチで進めています。
その1つのトピックが本書を執筆する少し前、平成17年９月の新聞に大きく掲載されていました。
「木造2階建て以下にも構造計算審査を義務づける」というものです。
現在の建築基準法では、確認申請時の構造計算審査は2階建て以下の木造住宅には義務づけられていませんが、耐震強度偽装事件以降、建築業界への不信感が高まっているため、その信頼を取り戻すためにもマンション等の中規模以上の建物だけでなく木造住宅の審査に対しても厳格化に踏み切ったのです。
なぜ、木造2階建て以下には構造計算審査が必要なかったのでしょうか。
理由は、木造は鉄筋コンクリートや軽量鉄骨に比べて、構造的にそれほど複雑でないことから、階数が2階までであれば耐震性を保つことは容易であり、有資格者である設計者（建築士）任せにしても大丈夫だろうという、建築業界全体に対する「性善説」からの判断でした。
そんな根拠のない性善説を打ち砕くデータが発表されました。
お客様から太陽光発電に関する喜びの声を頂いています。